インテルと内田洋行、小学校2校にパソコン提供、ICT教育の普及を訴求

　インテル（吉田和正/ロビー・スウィヌン共同社長）と内田洋行（柏原孝社長）は8月7日、千葉県柏市の小学校2校において、国語と算数を対象としたパソコン学習効果の実証実験を実施すると発表した。

　今回の実験では、4、5年生の対象クラスの児童1人1人にノートPCを提供。児童は漢字の書き取りや算数の計算問題を、タッチパネルから直接書き込んで反復練習できる。アプリケーションは、小学館の学習教材「小学館デジタルドリルシステム」を使用。各授業の10-15分間を使って練習問題に取り入れていき、インフラが遅れた日本のICT教育の必要性を訴求していく。

　両社は、ICT教育の有効性検証とともに、小中学校へのICT教育の普及を推進する計画をすすめる予定。