ケータイの名義を変更したいときは？

法林　岳之

　ケータイは各携帯電話会社と契約することで、利用できるサービスです。契約時には個人や法人などの名義を登録しますが、何らかの事情で、これらを変更したいことがあります。今回はケータイの名義変更について、解説しましょう。

　ケータイを使いはじめる機会は、人によって、さまざまです。ケータイを使おうと思い、自分で契約した人もいれば、会社から支給された人、家族からプレゼントされたり、持つように渡されたりした人など、いろいろな形があります。ただ、いずれの場合もそれぞれのケータイには各携帯電話会社との契約があり、基本的にはその携帯電話を使う人、あるいは利用料を支払う人の名義を登録して、利用することになります。

　通常であれば、携帯電話の契約者名義はそのまま使い続けることになりますが、何らかの事情で変更しなければならないこともあります。たとえば、６月はジューンブライドの季節ですが、結婚などで姓が変わったときは、各携帯電話会社で契約者の名前を変更する「改称」「改名」などの手続きをする必要があります。また、未成年者が携帯電話を利用するとき、支払いなどの関係で、父親などの家族名義で携帯電話を契約することがありますが、進学や就職などに伴い、利用者本人の名義に切り替えたいとったこともあります。このようなときは、父親から子どもに携帯電話の契約を譲渡し、名義変更の手続きをする必要があります。

　こうした改称や名義変更の手続きは、基本的に各社に運転免許証などの本人確認のための書類とともに、必要事項を記入した書類を提出します。手続き方法は携帯電話事業者によって違い、各社の系列店でできるところもありますし、郵送のみで受け付けているところもあります。申請に必要な書類をインターネットや各社の公式サイトから請求できるところもありますが、事業者によっては手続きに手数料が掛かることもあります。譲渡などの名義変更は譲渡する人と譲り受ける人の両方の書類が必要になりますが、どうしても片方の人しか来られないときは別途、委任状などを用意します。

　名義を個人から法人、法人から個人に変更するときも同様の手続きが必要です。たとえば、会社から支給されていた携帯電話を個人名義に切り替えたい、個人の携帯電話を仕事用に使っていたが、会社名義に変更したいといったケースです。このような場合も手続きをすることで、それぞれの名義に変更できますが、法人契約の場合は登記簿謄本や法人印、来店者の証明書などが必要になります。法人が関係する手続きは少し複雑なことがあるので、あらかじめ、各社の系列店やお客さまセンターに問い合わせることをおすすめします。

　また、携帯電話の契約者名義を変更するときは、回線契約を新しい名義の人に譲渡するわけですが、通常は各社が提供しているポイントサービスや契約期間の情報も受け継がれます。そのため、継続契約期間に応じた割引サービスも継続して適用され、まったくの新規で契約したときよりも月々の基本使用料などが割安になるなどのメリットもあります。

　携帯電話の契約の名義は、普段、あまり意識をしないものですが、もし、環境などが変わったときは各社の系列店などに問い合わせ、きちんと手続きをしておきましょう。